食品のデリバリーサービスを行う飲食店は、専用のバイクが必要になります。レンタルで導入する場合は電話で注文することができ、面倒な手続きが不要です。忙しい時にレンタル数を増やし、忙しくない時に減らすなど調整することで、無駄なコストを省くことができます。この記事では、バイクをレンタルする場合の納車までの流れを紹介しましょう。

問い合わせ～予約・申し込み

バイクのレンタルを申し込みたい時は、電話、FAX、WEB、メールから問い合わせできます。問い合わせの際に希望する車種はあるか、希望納期はいつかを伝えましょう。電話での予約の場合は、総合案内ダイヤルへ連絡してください。事前予約なしでも申し込みは可能ですが、希望車両に空きがないこともあります。

注意点として、未成年は定職についている場合でも予約はできません。また、メーカー、車種、カラーは基本的に指定したものが手配されますが、レンタル車両が不良の場合は同等クラスに変更されることもありえます。WEBで予約してから24時間たってもレンタル会社から確認メールがない場合は、一度問い合わせるとよいでしょう。

レンタル業者と契約内容や保険の説明、レンタルの希望台数や期間、注意事項の説明などさまざまな打ち合わせを行います。レンタルバイクには基本的に走行距離の制限はなく、初心者がレンタルしても問題はありません。ただし、運転手付きでのレンタルは法令で禁止されているようです。また、外国人でもレンタルは可能ですが、パスポート、国際免許、自国の運転免許証の提出が求められます。

打ち合わせが完了したら、注文請書や請求書が郵送されるでしょう。注文請書を記載した後、郵送またはFAXなど指定された方法でレンタル会社に返送してください。

支払い～納車日確定

注文請書の送付が済んだら前金の支払いとなり、本人名義のクレジットカードでの決済となる場合が多いようです。レンタル期間が終わって精算する場合、利用が2回目以降は現金の支払いも可能となるかもしれません。たとえ代理人であっても本人名義以外のクレジットカードは使用できず、デビットカードや電子マネーも利用不可としている業者が多いでしょう。

店舗によっては、店頭でクレジットカードを作成することも可能で、審査結果はその場でわかります。入金が確認されたら納車日の打ち合わせを行いましょう。住所と日時を決めて、いよいよレンタルバイクの納車となるのです。ただし、レンタル代金に燃料費は入っていません。貸し出された時は燃料が満タンになっていますが、返却時は自分で満タンにしておかなければならないのです。

納車日当日

原則として、納車日は運転する本人がバイクのレンタル会社へ来店する必要があります。用意しておくべきものとして、有効な運転免許証、本人名義のクレジットカード（2回目以降は現金支払い可の可能性あり）、ETCカード（ETC付車両を利用する場合）が挙げられるでしょう。また、納車日は運転に適した服装で来店してください。サンダルは厳禁で、夏でも極力長袖、長ズボンを着用しましょう。タンデムする人も同様です。女性が運転する場合、ヒールの高い靴は避けるようにしてください。

そして125CC以上のバイクをレンタルする場合は、半キャップではなく安全基準を満たしたヘルメットをかぶりましょう。納車の際は、レンタル車両のチェックと操作説明があります。例えば、ヘッドライト、ウィンカー、ブレーキランプ、ホーン、チェーンといった動力計の確認です。また、車両の傷や損傷がないか、燃料が満タンに入っているかも確認します。この時、確認サインを求められる場合もあるでしょう。バイクとあわせて車検証・自賠責保険・点検の記録簿が渡されますが、これらはバイクの返却時まで保管することになります。貸渡書に自筆でサインをしたら手続き完了で、レンタルバイクを利用できるようになるのです。

オプションを付けたい場合は、相談して追加することも可能となっています。納車日は、できるだけ公共の交通機関を使ってレンタル会社まで行くようにしましょう。また、駐車場の有無は店舗によるので、予約時に確認をしておくのが望ましいですね。場合によっては、近隣の有料駐車場を利用することもあります。

バイクに乗って行く場合、基本的に無料でレンタル会社に預かってもらうことが可能です。しかし、スペースの都合で預かってもらえない場合もあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。個人の場合は店舗まで取りに行かなければなりませんが、飲食店などで複数台レンタルする場合は店舗に届けてくれるので、忙しい店舗にとっては便利なサービスといえそうです。届けてもらえるかどうかは事前に確認しておきましょう。

このように、バイクのレンタルはメリットも多いのですが、レンタル期間が長くなると購入やリースよりも割高になってしまいます。短い期間であれば効果的ですが、3年以上の長期的な利用を考えているなら購入やリースも検討しましょう。また購入やリースであればバイクが自分のものとして手元に残されますが、レンタルの場合は返さなければならないという点もあります。店舗の状況を考え、最適なバイクの導入方法を選択するようにしましょう。

【東京】おすすめのデリバリーバイクレンタルサービス

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